自殺やめろマニュアル1/5

自殺者が２万人/年を突破する国、日本です。

どうやら１月や４月と言ったスタートの区切りに何故か自殺者が多いようです。

自殺を考える人の気持ちを分かろうとは思いませんが、

結論をもう一度考え、決意を改めるするタイミングが１月や４月だと言うことを

お忘れのないようにお願いします。

死んでやり直せるかどうかなんて証明されていませんし、

あの世があるかどうかも誰も知りません。

生きながら何度でもやり直せることは証明されています。

賭けるなら後者が良いと思いますね。

そこで「自殺やめろマニュアル」書きました。

どんなに美しいことを言われても自殺を考える人にとっては

辛いものは辛いのでしょう。

そんな人たちがもしこれを読んでいるなら、

自殺をもう一度考え直すきっかけにしてほしいです。

今回の投稿には美しさゼロです。優しい言葉もありません。

ここはファンタジーの世界ではありません。

好き嫌いに関わらず油断したらアウト！の現実世界です。

そして自殺するならそれ相応の用意くらいしてから死ね！と言いたい気持ちです。

用意できないなら死ぬな！と強く思います。

これは自分に施された強いリアリズムの教育からそう思うのです。

反論一切お断り。

ファンタジーの世界ではなくこのリアリズムの世界で生きている方に向けて書いています。

自殺やめろマニュアル全５話。

１）行方不明になって自殺するのは迷惑だ

２）確認して自覚しろ

３）考え方を変える

４）相談くらいしろ

５）子供たちに向けて

となります。

このブログは2日に１度の投稿なので全5話を読むには10日かかります。

その10日間で「自殺」がどれくらいアホらしく迷惑で何の意味もないかを考えて

自殺することを辞めてください。

第１話「行方不明になって自殺するのは迷惑だ」を早速いきます。

自殺

自殺は字のごとく自分を殺すと言うことです。

自分の命なんだから自分の好きにして良い！と思う方は矛盾の塊でしょう。

生きているときは自分と他人や社会を意識し、死ぬことで自分のことしか考えていないです。

身勝手な意識変更と言えるでしょう。

なので、他人や社会も含めた自分を生きましょう。

もし行方不明となり自殺するつもりなら、それがどれくらい迷惑なことか、

その迷惑を書いてみます。

行方不明者になる場合の費用

行方不明になることは最も迷惑です。

山に死にに行った場合 / (捜索隊人件費2万円〜5万円＋経費＋保険料)×捜査員人数

海に死にに行った場合 / (船主等負担金20万円〜/1日＋事業者協力金10万円〜/1件)×捜査員人数

ヘリコプターでの捜索 / 50万円〜/ １時間

これが行方不明者を捜索する費用です。

この費用は相続人または配偶者または依頼者に請求されます。

警察への行方不明捜索の費用

警察からの捜索費用の請求はありません。税金で賄われます。

捜索にあたる警察官の経費 / (1万円＋経費)×動員人数×日数

これが税金から「自ら行方不明になった方に使われる我々の税金」です。

国民それぞれ考え方が違うのですが、

自分は「生きたいと思っている方」に税金を使って欲しいですし、

自ら死にたい人に使うならその税金を返して欲しいと思っています。

ちなみに探偵に依頼した場合、1万円〜/１時間が相場のようです。

これは相続人または配偶者または依頼人に請求されます。

海上保安庁の経費

海上保安庁は行方不明者の捜索のみの仕事ではないのですが、

国民の命を優先するために捜索してくれます。よって税金から賄われます。

その経費については公表していません。

しかし、

巡視艇船舶 航空機運搬等経費 2.7億円(国家予算)÷(年間の案件数＋行方不明捜索件数)÷納税者

が1件の行方不明者を探す納税者の負担です。

それに加え、40ftの船舶であれば6万円〜/1日のガソリン代がかかり、

それらは、我々の税金です。

生命保険受け取り

行方不明が自殺目的の場合でも受け取れる生命保険金はありますが、

契約内容を確認するべきでしょう。

そして、そこには強烈なすり合わせが存在するのを覚えておくべきです。

・失踪してから７年後に初めて死亡と認定されます。(生存確認の日を起点とする)
・その７年間は保険料を支払い続けなければいけません。
・７年後に死亡認定されるのには家庭裁判所の判断に委ねます。

・裁判所が死亡認定を却下した場合はその時点では保険金は支払われません。
・書き置きなどのメモがある場合は事実上の捜索の打ち切りになります。(表向きには捜索中)
・死亡認定が承認されてから平均3〜5年以内に生命保険金が振り込まれます。

最短７年は生命保険料を払い続けなければいけません。

その金額は生命保険料×84ヶ月です。

もし最長で支払われたとしたら生命保険料×144ヶ月です。

稼いでくれる貴方がいないおかげで家族は貧困に見舞われる可能性があります。

納骨までの流れ

行方不明になり死体として見つかった場合は死亡診断書が必要です。

この場合、遺書は一つのただの手がかりなので判断の理由としては薄いです。

必ず警察が捜査をして結論を出します。

事件性が無い場合 / 死亡診断書 〜1万円 / 一案件

事件性がある場合 / 死亡検案書 3万円〜10万円 /一案件

そしてそのどちらかが承認された後に

火葬許可証(手数料 〜300円/ 自治体で異なる)

が発行され、いよいよ葬式ですが、

葬式(火葬を含む)場合 / 0.5万円〜40万円

そして、

納骨 / 3万円〜10万円

がかかります。

葬式はやらなくて良いのですが、火葬(埋葬)と納骨は法律で定められているため、

「金かかるから生ゴミで捨ててくれよー」は通用しません。

最安値でも43,500円が経費です。

まとめ

銀行口座などの名義変更にも時間がかかりますので、

現金で全て机の中に入れておくのをオススメします。

そして、行方不明での自殺の場合、

最安値だったとしても75,300円＋生命保険料７年分が貴方が用意するお金です。

その75,300円は、捜査日数1日、捜査員人数１人、ヘリコプター船舶代金共に無しの場合です。

２日かかればその倍です。

なので200万円くらいは用意するべきでしょう。

捜索願いは見つけるために行います。見つけるか捜索願いの取り消しが無い限り、

費用は加算されます。

200万円は27日目または捜査員27人目でで使い果たします。

行方不明になることがどれくらい恐ろしいことか分かるでしょうか？

山や海で行方不明になり自殺する場合は、

10日で見つけてもらうなら約120万円、20日で見つけてもらうなら240万円、

書き置き＋75,300円＋生命保険料７年分以上の用意が必要です。

この場合、発見時に事件性の判断は警察なので、＋10万円も必要です。

それらが用意できないなら行方不明になり自殺する資格はありません。

家族がいて生命保険に入ってもいない、

もしくは生命保険を住宅ローン完済などに当てている方は論外です。

自殺する資格がありません。

消費者金融からの借金が原因で、家族や身元引き受け人がいる場合は

裁判(弁護士)の費用も必要です。

この場合、上記に書いた金額に加えて裁判費用が無い場合は自殺する資格はありません。

家族を他人と考える人がいるとしたら愚かです。

他人に捜索願いは出しません。家族だから捜索願いを出すのです。

もちろん、税金を使うことは貴方と関係のない他人に迷惑です。

自殺するために税金も使わないでください。

以上、第１話。