自殺やめろマニュアル2/5

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自殺やめろマニュアルです。
全５話、
１）行方不明になって自殺するのは迷惑だ
２）周りに確認をすること
３）考え方を変える
４）相談くらいしろ
５）子供たちに向けて
となります。

第１話はこちら→自殺やめろマニュアル１

このブログは2日に１度の投稿なので全5話を読むには10日かかります。
その10日間で「自殺」がどれくらいアホらしく迷惑で何の意味もないかを考えて
自殺することを辞めてください。

第２話「確認して自覚しろ」を早速いきます。

自殺
自殺と言っても人間はなかなか死にません。
生きる本能が生きることを細胞レベルで望んでいます。

それを無視するのですから相当なパワーが必要です。
そんな中、様々な自殺の方法を考える方がいるのですが、
それがどれくらい迷惑を伴う可能性があるかを考えます。

飛び降り自殺
誰かにぶつかる可能性があります。それは天文学的に小さな確率でもゼロではありません。
落下に対し人の能力や機能で自由が効くことはありません。
真っ逆さまです。

一般的な結果では両者ともに重症で、
無関係にぶつかられた人は極度の重症かそれ以上の状態と言われています。
ぶつかった貴方はそれ以下の重症となると言われており賠償責任の可能性があります。

万が一にも貴方が死亡した場合は本望でしょうが、
賠償責任は配偶者または相続人に譲渡されます。

その請求金額は家族にとって苦悩の金額です。貴方の苦悩が形を変え家族に手渡されます。

飛び込み自殺
列車に飛び込んで自殺したり、車に飛び込んで自殺する場合です。

列車に飛び込んだ場合は賠償責任が課せられます。
貴方が死亡した場合、賠償責任は配偶者または相続人が負うことになります。
その金額は1000万円単位(30〜60分以上の遅延の場合)を超えます。
配偶者または相続人は相続放棄の手続きで賠償責任は免れますが、
全ての相続を放棄するハメになります。
法律で認められる財産の全ての放棄を意味します。

車に飛び込んだ場合は保険会社が賠償責任を負うことが主です。
貴方が死亡した場合、
法律に定めらてた金額以内の賠償金を保険会社が配偶者または相続人に支払います。
しかし！
貴方が自殺志願者である場合は話が一変します。
賠償金は支払われますが、その金額は激減し、
自殺と判断された場合には加害責任が追求され車側が被害者になる可能性があるのです。
それは裁判を意味します。裁判は勝ちと負けしかありません。
負けた場合、保険金はほぼ皆無(裁判所が認める金額)となり、
家族にが相手への賠償責任が出ます。
さらにそこには世間モラルが加わり、
家族がその町に住むことが辛くなる可能性が出てきます。

マイナスの要素が多いのが飛び込み自殺です。

焼身自殺
焼身自殺の場合は家で火をつけるのはやめましょう。
貴方は志願者であっても隣の家は関係ありません。
隣近所の火災保険は100%の保証はしていないのが主です。
全損でも100%の保証は受けられません。
この場合、隣近所に対し、数ヶ月の生活費を用意し先に渡すべきです。
おおよその金額は(960万円＋保険対象外金額)×世帯数が妥当です。
960万円は日本の給与取得者の平均年収です。
360°囲まれていて８世帯だとしたら7680万円を用意できない場合は
家で焼身自殺する資格はありません。
賃貸アパートでも同様(賃貸数)で、さらに大家さんの損失も加えられます。

練炭自殺
練炭自殺はなぜかポピュラーとされていますが、それは錯覚です。
身体の仕組みで軽度の一酸化炭素中毒は改善するようになっています。
そして一酸化炭素中毒は死に至らなくてもヤバイくらい苦しいです。
後遺障害が残ることが多いのが一酸化炭素中毒です。
最も苦しい死に方が一酸化炭素中毒と言うのは有名な話ですので勘違いしないように。

死を迎えるように睡眠薬を飲む方もいますが、
身体的不全が起こると身体は目を覚ますことが多いのです。危険予知能力が働きます。
よって死を迎え入れることが最も難しいのが睡眠薬です。

自殺を止めに入る常識人がいる場合、その人は後遺障害を残す可能性があります。
自殺を止めに入った人が後遺障害を残すことになれば
貴方は賠償責任を負うことになります。司法は善意の味方なのを忘れてはいけません。

リストカット
絶対に死にたい方へはリストカットはオススメしません。
動脈を切るのは大変な労力です。たやすく切れません。

気絶して気が付いた時は病室のベットでしょう。

この場合、事件性を疑われます。
事件性がある場合は経費が税金から賄われます。
第１話でも書きましたが、
自ら死ぬ者に対し自分の税金を使うなら返して欲しいと思っています。

事件性が無い場合でも、公の場所で事態には清掃費が税金から賄われます。
自宅の場合はいわく付き物件となり、マイナス査定での売却が関の山でしょう。
賃貸の場合は保証人または相続人または配偶者にその請求は課せられます。
両親の建てた家であるなら、うなだれた両親は近所からの批判と現実に生気を失くし、
更なる迷惑がかかるでしょう。

まとめ
他にも自殺の方法はあるとは思いますが、
全ての自殺に対し警察は動きそして司法が賠償責任を追求します。
医療費は言うまでも無く自己負担です。
法律外でも世間モラルや嫌悪は付きまといます。

なので、自殺の方法に良い方法など有り得ないのです。

以上、第２話でした。